日本慢性期医療協会 - [日本慢性期医療学会]

第１７回日本慢性期医療学会・浜松大会
講演・シンポジウムのご案内

特別講演　「医療・介護改革の方向」
6月25日（木）・10：00～10：45/第1会場・アクトシティ大ホール

〔講師〕鈴木　康裕氏　（厚生労働省老健局老人保健課長）

記念講演「 “ 挑戦 ” 」
6月25日（木）・11：45～12：30/第1会場・アクトシティ大ホール

〔講師〕古橋廣之進氏　（（財）日本水泳連盟名誉会長）

古橋廣之進氏は、8月2日、第13回世界水泳選手権が開催されていたイタリア・ローマにおいて急逝されました。心よりご冥福をお祈りいたします。

シンポジウム①「認知症にかかわる現場からの問題提起」
6月25日（木）・14：00～16：00/第1会場・アクトシティ大ホール

【コーディネーター】認知症委員会

【主旨】
介護保険制度施行後、認知症患者がどれほど多いかという実態が明らかになってきました。高齢社会が進むにつれ、加齢に伴う有病率の増加とあいまって2020年には（65歳以上の高齢者の有病率は8.4％となることが予測されている）認知症患者は292万人に達することが見込まれています。このことを想定し厚労省では、認知症患者とその家族を支えるサポーターを全国で100万人養成しようとする“認知症100万人キャラバン”事業を展開し、その数は昨年12月10日現在、723,368人に達しています。
医療、介護の現場でも様々な取り組みがなされていることは今さら申し上げることもありませんが、これほど加速度的に認知症患者が増えてくれば、それなりの対応が迫られてきます。すなわち一般病棟でも多様な専門外来でも、さらに介護病棟でも診なければならなくなってくるでしょう。そこで、このシンポジウムではそれぞれの現場での取り組み、考え方を報告してもらい、現段階での問題点を浮き彫りにして、今後の研究テーマにして行こうと考えています。

【プログラム】
〔座長〕松谷之義（認知症委員会委員長）
14：00～14：20	基調講演　猿原孝行（和恵会記念病院理事長）
14：20～14：40	「『認知症に関する職員研修と家族対応』についてのアンケート調査」　阿部邦彦（和恵会記念病院作業療法士）
14：40～15：40	現場からの報告 ①「『認知症介護教室』家族を支える当院の取り組み」大寺透（南淡路病院看護長） ②「身体拘束ゼロに向けての取り組み」鈴木智広（永生病院診療部医師） ③「認知症患者の自宅復帰への支援」竹中佳子（光風園病院病棟看護主任） ④「認知症への臨床心理士の関わり」平石麻奈美（富家病院臨床心理士） ⑤「自己決定を支えるケアマネジャーの役割」梅村純子（梅村病院介護支援専門員）
15：40～16：00	檀上討議座長　松谷之義（松谷病院理事長）コメンテーター　高野喜久雄（総泉病院名誉院長）

シンポジウム②「今こそ胃ろうを考えよう～慢性期医療での胃ろうのあり方を問う～」
6月25日（木）・14：00～16：00/第2会場・アクトシティ中ホール

【コーディネーター】栄養・給食委員会

【主旨】
昨年度当会で実施したアンケートに拠れば経管栄養の患者様の割合は３０％にも上ります。経管栄養の患者さんに対しては、その適応や栄養量、管理の方法など様々な議論が求められるところです。慢性期医療における胃ろうの適応やガイドラインが完成されるのはまだ数年先のこととは思われますが、現場の職員は日々胃ろうの適応や長期胃ろう患者の管理など、胃ろうに関する悩みは尽きません。
現在のところ、胃ろうの適応に関する見解はまだ定まっておらず、安易に胃ろうが作られたり、あるいは胃ろうを作ったために施設入所が難しくなるなどの問題も起きています。胃ろうを作る側の急性期医療の医師の中にも、胃ろうの適応やあり方について様々な検討が必要であると発言する方も増えてきました。
日本慢性期医療協会　栄養・給食委員会では今こそ慢性期医療として胃ろうの問題を取り上げディスカッションしてみてはいかがかと考えシンポジウムを開催いたします。

【プログラム】

主旨説明　加藤正彦（栄養・給食委員会委員長）

〔シンポジウム座長〕木下毅（光風園病院理事長）

〔シンポジスト〕＊プレゼンテーション各20分

講演①「胃ろうは必要悪か」
武久洋三（日本慢性期医療協会会長）

講演②「ＰＥＧの適応を改めて問う」
鈴木裕（国際医療福祉大学病院外科上席部長外科教授）

講演③「長期療養型医療施設における経管栄養患者の栄養管理について）
瀬戸静子（湘南長寿園病院栄養科主任）

講演④「当院における胃ろうの現状－看護師の立場から－」
片岡由里（湖東病院看護師長）

ディスカッション（30分）

シンポジウム③「終末期をどう支えるか～今、私たちに求められているもの～」
6月25日（木）・16：15～18：15/第1会場・アクトシティ大ホール

【コーディネーター】終末期委員会

【主旨】
2008年7月の福岡大会シンポジウム「療養病床におけるターミナルケア～終末期医療の現状と取り組み～」では、主として、終末期医療の骨組みについて活発な、熱気溢れる発表、討論が行われた。すなわち、終末期のカンファランス、死亡後のカンファランス、終末期の意思確認の方法・現状、終末期医療を支える法整備の是非等についてである。これら終末期医療の骨格の議論も極めて大切であるが、同時に、この骨格を埋めていく、いわゆる心の通ったソフト的な取り組みの発表、討論も必要であろう。
浜松大会では、「終末期をどう支えるか～今、私どもに求められているもの～」のタイトルで、ターミナルケアをいろいろな視点野から考えてみたい。また、アンケート集計結果の概略もご報告したい。多くの方のご参加を心から期待している。

【プログラム】

はじめに　「療養病床における終末期医療・看護に関する調査報告」　中川翼（定山渓病院院長）

講演①「終末期医療をどう支えるか　医師の役割－ホスピスマインドをもって－」
桑名斉（信愛病院院長）

講演②「終末期をどう支えるか　看護・介護職の立場から」
今野民子（定山渓病院看護師長）

講演③「終末期におけるリハビリテーションの役割」
三原絵美（たたらリハビリテーション病院主任補）

講演④「看取り」
宮崎美智代（認知症の人と家族の会静岡県支部会員）

討論
〔シンポジスト〕桑名斉、今野民子、三原絵美、宮崎美智代
〔司会〕中川翼

シンポジウム④「慢性期医療における感染症対策」
6月25日（木）・16：15～18：15/第2会場・アクトシティ中ホール

【コーディネーター】医療機能委員会

【主旨】
医療区分導入後、医療療養病床の入院患者は重度の要医療患者が増えている。そして療養病院はcompromised hostが集団生活をする特殊な環境であるため、病院感染を惹起しやすい。適切な病院感染の制御は感染被害から患者・医療職員を守ることだけではなく、医療安全にもつながる重要課題である。また病院感染対策の充実のためには、医師、看護師、薬剤師、検査技師など、多くの職種の協力が必要である。
今大会では、院内感染対策について、各職種からの様々な視点で、現在の状況から今後の「慢性期医療における感染制御のあり方」についても検討する。

【プログラム】

〔シンポジウム座長〕上條裕朗（上條記念病院院長）、富家隆樹（富家病院理事長）

〔シンポジスト〕
①「慢性期医療において耐性菌を出現させない抗菌薬の使用」
本田孝行（信州大学医学部付属病院病態解析診断学教授）
②「感染制御のための院内指導」
横山宏（恵信甲府病院理事長）
③「慢性期医療の現状と感染対策」
齋藤あけみ（永生病院看護師長・感染管理認定看護師）
④「慢性期医療における感染症対策　院内肺炎迅速診断と抗菌薬適正使用へのアプローチ」
川上小夜子（帝京大学医学部附属病院臨床検査部）

シンポジウム⑤「救急崩壊と慢性期医療～今、我々に何ができるか～」
6月26日（金）・9：00～11：00/第1会場・アクトシティ大ホール

【コーディネーター】急性期連携委員会

【主旨】
昨年６月に日本慢性期医療協会会員740病院を対象に救急医療との連携について調査を実施したところ、回答317病院のうち｢２次救急・３次救急から患者受け入れの紹介があればできるだけ受け入れたい｣と答えた病院が231(72.9％）にのぼり、積極的な連携を望む病院が高い比率を占めた。その結果を受け、３次救急指定病院に実施したアンケートからも、回答72病院のうち60病院(83.3％）から「療養病床との連携システムに積極的に参加したい」との返答を得た。
療養病床再編により、その病床数の減少が予想されているが、療養病床の患者の大部分は急性期病院からの紹介である。救急医療の対象患者には高齢者が急増しており、救急処置後も、療養環境の整った場所でリハビリを含む医療を必要とする場合が多い。療養病床が急性期病院と強い連携を持ちながら、慢性期医療の質をさらに向上させていくことがわが国の医療全体を支えていくために求められているといえよう。
本シンポジウムでは、昨年１２月より３次救急と療養病床の連携を東京、大阪をモデル地区としてすすめた結果、急性期病院が療養病床に期待するものは何か。連携上の問題点は何か。連携の中で見えてくる療養病床の役割は何か、などについて様々な視点から救急医療と療養病床の連携を考えていきたい。

【プログラム】

〔シンポジウム座長〕
定光大海（国立病院機構大阪医療センター救命救急センター長）

〔シンポジスト〕
講演①「救命救急センターの立場から」
定光大海
講演②「高齢者福祉施設における救急活動の現状と課題について」
伊藤博人（東京消防庁救急部救急医務課長）
講演③「慢性期病院の３次救急病院との連携」
飯田達能（永生病院院長院長）
講演④「コーディネーター制を導入した三次救急施設と療養病床の連携モデル事業について」
井川誠一郎（平成記念病院院長）

シンポジウム⑥「慢性期医療における看護・介護職員の役割と課題」
6月26日（金）・9：00～11：00/第2会場・アクトシティ中ホール

【コーディネーター】看護・介護委員会

【主旨】
当委員会は｢現場の声を反映できる取り組み」という考えのもとに、2007年に発足した。2007年9月5日の神戸大会で、シンポジウム「看護・介護職員の役割と連携｣と題しアンケート調査結果と現場報告を行い、会場から多数のご意見をいただいた。また、大会に参加していた看護学雑誌(医学書院)の編集者から「看護と介護の連携」を特集したいという希望がだされ、特集「ケア×ケア　看護と介護が協働するとき｣が発行されている。しかし、施設の特徴や人員などにより、看護と介護の役割分担は各施設に任されているのが現状であり、未だ役割は明確に示されてはいない。
本委員会は唯一看護と介護職が互いに議論できる場であると考える。浜松大会では、「慢性期医療における看護・介護職員の役割と課題」と言うテーマの下で、特に｢役割分担、業務の実態、教育｣等についての現場からの報告と今後の課題について討論したい。
多くの方々のご参加をお願いする次第である。

【プログラム】

現場からの発言（各20分）

看護職の立場から
講演①「医療安全における看護と介護の連携」
大月さとみ（鹿島病院看護部長）
講演②「看護・介護職員の役割と教育」
水嶋ひとみ（総泉病院病棟師長）

介護職の立場から
講演③「当院における介護者の教育と研修の動向－能力開発と質向上を目指し－」
戸田かおる（苫小牧東病院介護主任）
講演④「介護職教育システムの導入による意識改革」
上原むつ子（永生病院介護福祉士）

討論（40分）
〔シンポジスト〕大月さとみ、水嶋ひとみ、後藤奈々恵、上原むつ子
〔司会〕服部紀美子（定山渓病院看護部長）

シンポジウム⑦「これからの医療体制を考える」
6月26日（金）・12：45～14：45/第1会場・アクトシティ大ホール

【コーディネーター】日本慢性期医療協会

【主旨】
わが国では1961年に国民皆保険制度が施行され、すべての国民が、誰でも、いつでも、どこでも安心して平等に医療を受けることができる環境が整えられた。他国と比べても低コストでありながら充実した医療を提供できる仕組みを築き上げてきたことは自負してよいものであろう。
しかし、その後の急激な高齢化により、老人医療への包括制度の導入、介護保険制度の施行、度重なる医療制度改革等により、医療提供体制は大きく変化してきた。患者にも高齢者が多くを占めるようになり、ひいては医療の中でも慢性期医療を必要とする患者層が増加の一途をたどっている。
高齢者にとっては、急性期から在宅まで含めた施設の多様化と医療の専門分化は、様々なサービスを選択することができる反面、長期間にわたる療養の間でサービスの隙間を生じやすいという危惧もある。医療と介護がその必要性に応じ、継続して適切に提供される体制を整えることがこれからの課題といえよう。

【プログラム】

〔シンポジウム座長〕
小山秀夫（静岡県立大学経営情報学部学部長・教授）

〔シンポジスト〕＊プレゼンテーション各20分
講演①「これからの医療・香取照幸（厚生労働省参事官（社会保障担当））
②山本修三（日本病院会会長）
③武久洋三（日本慢性期医療協会会長）

シンポジウム⑧「高齢患者への薬物療法
　　　　　　　　　　　　～チーム医療の実践効果的で安全な薬を高齢者に～」
6月26日（金）・12：45～14：45/第2会場・アクトシティ中ホール

【コーディネーター】薬剤委員会

【主旨】
高齢者医療における薬物療法は、高齢患者の身体的機能、経済的負担を考慮し、最小の投与量で必要かつ十分な効果を得るための処方構築が必要となる。
高齢患者は、複数の疾病に罹患している場合が多く、個々の疾病治療のために多剤併用（ポリファーマシー）となる。必要最小量での薬物療法の実現には、患者個々へのきめ細かな薬学的管理が必要といえる。昨年には日本版Beers criteria 「高齢者において疾患・病態によらず一般に使用を避けることが望ましい薬剤」が発表されており、高齢患者の薬物療法に一石を投じたといえる。本シンポジウムでは、「日本版Beers criteria」の開発研究を行った、国立保健医療科学院疫学部長の今井博久先生にシンポジストとしてご登壇頂き、広く意見交換ができればと考えている。
また、療養型医療施設への、急性期病院・在宅での長期療養が困難な、緩和ケアを必要とする終末期癌患者の入院が増加する傾向にある。疼痛緩和の薬物療法に関しては、医師・看護師・薬剤師はもちろんであるが、リハビリテーション、介護に係わるスタッフ等にも、共通の認識が必要といえる。「癌疼痛および終末期の諸症状に対する緩和医療の処方」を著している、沼津市立病院副薬剤部長の真野徹先生をシンポジストに迎え、チーム医療を実践している多くの職種の方と、疼痛緩和の薬物療法について一緒に考えてみたい。

【プログラム】
総合司会　岡村正夫（三条東病院薬局長）
はじめに　山上久（薬剤委員会委員）
12：45～12：55	「療養病床における薬剤使用に関するアンケート」報告棗則明（総泉病院薬剤科長）
12：55～13：05	講演①「高齢者の服薬支援」賀勢泰子（鳴門山上病院診療協力部長）
13：05～13：45	講演②「緩和医療における薬物の安全な使用について～緩和ケアにおいて注意したいさまざまな症状緩和法～」真野徹（沼津市立病院副薬剤部長）
13：45～14：25	講演③「日本版Ｂｅｅｒｓｃｒｉｔｅｒｉａの開発と意義」今井博久（国立保健医療科学院疫学部長）
14：25～14：45	討論〔シンポジスト〕今井博久、真野徹、賀勢泰子、棗則明〔座長〕髙野喜久雄（薬剤委員会委員長）
おわりに　林光輝（薬剤委員会委員）

シンポジウム⑨「廃用症候群をどう診るか」
6月26日（金）・15：00～17：00/第1会場・アクトシティ大ホール

【コーディネーター】回復期リハビリテーション委員会・慢性期リハビリテーション委員会

【主旨】
廃用症候群に対するリハビリテーションの必要性は1960年代から提唱されており、慢性期医療の現場でも日常よく目にする疾患である。しかし、その治療方法については、脳卒中や骨折などのリハビリテーションを必要とする疾患と比べて確立されていないのが現状である。言い換えれば、我々の取り組み方次第では、廃用症候群の治療は劇的に向上する可能性があると言える。
回復期リハビリテーション委員会では、昨年10月にアンケートを行い、本年3月1日に、「廃用症候群はどこでつくられるのか」をテーマに研修会を開催した。研修会では廃用症候群の概念は広いが、その診断は確立されておらず、医療の現場で見落とされている可能性が高い事が指摘された。また、身体機能の低下もさることながら、精神機能の低下が治療を困難にし、予後に大きく影響を与えることが明らかになった。更には、廃用症候群へのアプローチは普通の生活を考えることであり、患者のセルフケアに留まらない生活に繋がる光明が見えてきた。
研修会では多くの問題が明らかになったが、まず我々が向かい合う廃用症候群の姿を正しく捉えることが必要であると考える。そこで今回は、廃用症候群の診断と評価にテーマを絞り討論を行う事にした。このシンポジウムを、廃用症候群の治療の質向上への第一歩に繋げる事ができれば幸いである。

【プログラム】

〔シンポジウム座長〕
橋本康子（橋本病院理事長）

〔シンポジスト〕
①木下祐介（光風園病院副院長）

②長束一行（国立循環器病センター医長）

③梅﨑亜希子（光風園病院副看護部長）

④吉尾雅春（千里リハビリテーション病院副院長）

⑤開野正嗣（鳴門山上病院診療協力部リハビリテーション部門主任）
「慢性期におけるリハ・ケアの再考～短期集中リハアンケート調査結果からの検討～」

シンポジウム⑩「慢性期医療におけるインフォメーションテクノロジー
　　　　　　　　　　　　～ＩＴアレルギー克服のために～」
6月26日（金）・15：00～17：00/第2会場・アクトシティ中ホール

【コーディネーター】ＩＴ・広報委員会

【主旨】
医療区分が導入され、入院患者様の重症化の対応のため医療・看護・介護業務の効率化の必要性が高まっている。また医療介護連携が強く叫ばれる中、チーム医療における情報共有がさらに必要となってきており、慢性期医療においても個々の施設においてIT環境の整備が急務とされてきている。
しかし急性期病院と比べ電子カルテの導入率は低く、コストもかかるため二の足を踏んでしまう病院が少なくない。導入に躊躇する理由として幹部を含めた職員の「ITアレルギー」があげられ、アレルギーは特に看護職・介護職に顕著にみられ、アレルギーが高じた退職もみられている。今回このシンポジウムでは、全国大会では初めてインフォメーションテクノロジーに焦点をあて、電子カルテなどのITの導入を検討している施設には取り組むべく課題を、すでに導入されている施設には現状の問題点の再確認と、各々の解決のための処方箋を各業界・各職種のシンポジストから探っていく。

【プログラム】

〔シンポジウム座長〕
富家隆樹（富家病院理事長）

〔シンポジスト〕
①山路雄一（富士通株式会社地域ビジネスグループ中央支社長）
現在140施設からなるユーザーフォーラム「利用の達人」を主催し、病院への導入後のサポートにも力をいれ、よりよい電子カルテ・IT環境構築に向けてベンダー側の視点からITアレルギー克服のヒントを探る。

②隈本寿一（小倉第一病院ＭＩＴ部部長）
小倉第一病院は80床のケアミックス病院で、透析を中心とした診療を行っている施設。いち早く医療業界でe-learningの導入を行い、2005年には日本E-Learning大賞を受賞。職員教育にITをつなげ成果を上げている施設で、ITリテラシーに年間100時間もかけるが、看護師の離職率は業界トップの7.0％と低い。

③尾崎龍太郎（博愛記念病院システム課）
療養病床でいち早く電子カルテを導入。既製ではなく自院で開発した電子カルテを運用している。各病棟に数名PC入力専門職員を配置するなど運用面でも工夫が見られ、ITアレルギーに対して万全の体制を敷いている。

④原栄嗣（鹿島病院企画経理課係長）、深田倍生（(株)テクノプロジェクト医療システム部担当部長）
平成18年の診療報酬改定で導入された医療ADL区分の開始と同時に電子カルテを導入した。電子カルテの導入に際し、（1）使いやすいシステム、（2）職員のPCスキルに合わせたコンピューターそのものの教育の実施、（3）電子カルテの操作訓練の工夫、（4）操作等がわからない時にすぐ聞ける環境の整備、を行った。その結果電子カルテ導入に伴うことを理由に離職をした職員は0名であった。